第１部：サプリメント理解の再構築 – 基礎から科学的視点へ

定義の曖昧さがもたらす科学的評価の困難

サプリメントとは何か—この一見単純な問いに対する回答は、驚くほど複雑で多面的である。多くの消費者が「健康のため」という漠然とした理由で摂取するサプリメントは、法規制上も科学的評価においても明確な位置づけを持たない「グレーゾーン」に存在している。食品でも医薬品でもない、あるいは両方の性質を併せ持つというこの曖昧な立ち位置が、科学的評価の障壁となり、消費者の適切な判断を妨げる要因となっている。そもそも、何をサプリメントと呼ぶべきかという基本的な定義からして国や地域によって大きく異なる現状がある。

歴史的に見れば、サプリメントは伝統医学と現代栄養科学の狭間で進化してきた。古代エジプトやギリシャでは特定の食物や薬草が健康増進に用いられていたが、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、ビタミンや微量栄養素の科学的発見により、栄養補給という新たな概念が生まれた。1912年のFunkによるビタミン理論の提唱、1930年代のセントジェルジによるビタミンCの単離、1940年代のFolkersによるコエンザイムQ10の発見など、栄養素の生理的役割が次々と解明されていく中で、これらを濃縮・単離した形での摂取という考え方が徐々に一般化していった。

国際的な規制枠組みの比較

サプリメントの法的定義と規制アプローチは国際的に統一されておらず、この不一致が科学的評価と消費者保護の両面で課題を生み出している。米国では1994年に制定された「栄養補助食品健康教育法（DSHEA）」が現在の規制枠組みの基盤となっており、サプリメントは基本的に「食品の一種」として位置づけられている。このアプローチの特徴は市場参入前の安全性・有効性証明が不要である点だが、これが「消費者の選択肢の拡大」と「科学的検証の欠如」という相反する結果をもたらしている。

欧州連合（EU）では対照的に、2002年に導入された「食品サプリメント指令（Food Supplements Directive）」と2006年の「栄養・健康強調表示規則（Nutrition and Health Claims Regulation）」により、より厳格な規制体制が敷かれている。特に健康強調表示（Health Claim）に関しては、欧州食品安全機関（EFSA）による科学的評価を経て承認されたもののみが使用可能となっており、2023年時点で承認された強調表示は全申請の約10%に過ぎない。この厳格なアプローチは科学的エビデンスの質を高める一方で、伝統的知識や初期段階の科学的発見の活用を制限する側面も持ち合わせている。

日本の規制システムは、世界で最も洗練された制度の一つといえるかもしれない。1991年に始まった「特定保健用食品（トクホ）」制度を皮切りに、「栄養機能食品」（2001年～）、「機能性表示食品」（2015年～）と段階的に発展してきた日本の制度は、科学的エビデンスレベルに応じた階層的な表示制度を構築している点が特徴的である。この制度は科学的根拠の程度に応じた情報提供という点で先進的だが、高コストの承認プロセスが中小企業にとって大きな障壁となっている側面も否めない。

科学的評価の方法論

サプリメントの有効性を評価する科学的手法は、医薬品評価のゴールドスタンダードである無作為化比較試験（RCT）を基本としながらも、サプリメント特有の課題に対応するための修正が必要とされる。通常のRCTでは、介入群とプラセボ群の比較により効果の有無を判定するが、サプリメントの場合、以下の方法論的課題が存在する：

1. 適切なプラセボの設計の困難さ – 特に味や香り、色などの感覚的特性を持つサプリメントでは、真のプラセボ設計が技術的に困難な場合がある
2. 基礎栄養状態の多様性 – 被験者の基礎的な栄養状態によって効果の大きさが大きく変動するため、サブグループ分析が不可欠となる
3. 用量反応関係の複雑性 – 多くの栄養素は「至適範囲」を持ち、不足時にも過剰時にも悪影響が現れるU字型またはJ字型の用量反応曲線を示す
4. 長期的効果評価の現実的制約 – 多くのサプリメントは予防的効果を謳うが、真の予防効果の検証には数年から数十年の追跡期間が必要となる

これらの課題に対処するため、Heaney（2008）が提唱した「栄養素介入研究のための方法論的枠組み」は重要な指針となる。この枠組みでは、研究開始前の栄養素状態測定、用量設定の科学的根拠、生物学的効果の閾値の事前特定などが強調されている。また、単一栄養素の効果を孤立して評価するのではなく、栄養素間の相互作用を考慮した「ニュートリショナル・システム・バイオロジー」的アプローチの重要性も、近年の研究（Brenner et al., 2021）で指摘されている。

エビデンスの階層とサプリメント評価

科学的根拠（エビデンス）には質的階層が存在し、この階層構造の理解がサプリメント評価において特に重要となる。伝統的なエビデンス階層では、メタアナリシスや系統的レビューが最上位に位置し、次いでRCT、コホート研究、症例対照研究、症例報告、専門家意見と続く。しかし、サプリメントの文脈では、この伝統的階層の単純適用が必ずしも適切でない場合がある。

例えば、ビタミンCと壊血病の関係のように、効果の大きさが圧倒的で生物学的機序が明確な場合、RCTがなくても十分な科学的根拠が存在する場合がある。逆に、統計的に有意な結果を示すRCTが存在しても、効果量が小さく臨床的意義が乏しい場合も少なくない。このような背景から、Biesalski et al.（2011）は「栄養介入のエビデンス評価のための修正階層」を提案し、RCTのみならず、メカニズム研究や観察研究も含めた総合的評価の重要性を主張している。

国際スポーツ栄養学会（ISSN）は、スポーツサプリメントの文脈で特に実用的なエビデンス評価システムを採用している。このシステムでは、エビデンスを以下の4段階に分類している：

• 強固（Strong）: 複数の質の高いRCTの一貫した結果に支持されている
• 中程度（Moderate）: いくつかの研究による支持があるが、結果に一部一貫性を欠く
• 制限的（Limited）: 予備的研究のみ、または方法論的制限のある研究
• 議論の余地あり（Emerging）: 理論的根拠はあるが実証的研究が不足

このような段階的評価は、絶対的な「効果あり/なし」の二分法を超えて、エビデンスの成熟度に基づく相対的判断を可能にする点で優れている。サプリメント情報を解釈する際は、個々の研究結果だけでなく、このようなエビデンスの全体的な強さと一貫性を評価する視点が不可欠である。

科学的リテラシーの構築—消費者のための批判的思考ツール

サプリメント情報の洪水の中で、消費者はどのように科学的に妥当な判断を下せばよいのだろうか。この問いに対する回答として、以下の批判的評価フレームワークが有用である：

効果の生物学的妥当性評価: 主張される効果に生物学的に説明可能なメカニズムが存在するか？ 例えば、「デトックス」を謳うサプリメントの多くは、肝臓や腎臓の解毒機能の生物学的現実を無視している場合が多い。Campbell（2014）は、有効性評価の第一ステップとして生物学的妥当性の検討を提案している。

用量の合理性評価: 製品中の有効成分の用量は、科学的研究で効果が示された量と比較して十分か？ 多くの製品では、「プロプライエタリーブレンド（独自配合）」という名目で成分の正確な量が開示されていないか、あるいは「含有」をアピールするために効果閾値を大幅に下回る象徴的な量しか含まれていないことがある（Geyer et al., 2018）。

利益相反の透明性評価: 提示されている研究や証言は、経済的利害関係から独立しているか？ サプリメント研究の約30%が企業資金による研究であり、これらの研究はスポンサーの製品に有利な結果を報告する確率が約4倍高いという系統的レビュー（Lesser et al., 2007）の知見は、情報源の批判的評価の重要性を示している。

プラセボ効果と心理的要因の認識: サプリメント効果の一部は純粋な生理的作用ではなく、期待効果や確証バイアスによるものである可能性を認識することも重要である。認知神経科学の知見によれば、期待効果は単なる「心理的」現象ではなく、実際の神経伝達物質放出や免疫応答の変化を伴う生物学的現実である（Wager & Atlas, 2015）。

これらの評価視点は、サプリメント情報を「鵜呑み」にせず、かといって全面的に拒絶するのでもない、バランスの取れた科学的アプローチの基盤となる。特に重要なのは、単一の研究結果や権威ある人物の発言に依存するのではなく、エビデンスの総体を評価する習慣を身につけることだろう。

情報の非対称性とその克服

サプリメント市場における最大の課題の一つは、販売者と消費者間の「情報の非対称性」である。製造者は製品の正確な成分、製造過程、効果に関する内部研究データへのアクセスを持つ一方、消費者は限られた情報に基づいて判断を下さざるを得ない状況にある。この非対称性は、経済学者Akerlof（1970）が指摘した「レモン市場」問題—高品質製品と低品質製品の区別が困難な市場では、平均的に品質が低下する傾向がある—を生み出す要因となっている。

この情報格差を縮小するためには、独立した第三者評価システムの活用が有効である。ConsumerLab、NSF International、USP（米国薬局方）などの独立機関は、サプリメント製品の品質検証を行っており、これらの認証は成分の同一性、純度、含有量、溶解性、汚染物質の不在などを保証する指標となる。しかし、Gurley et al.（2018）の調査によれば、こうした認証を得ている製品は市場全体の約15%に過ぎず、多くの消費者はこれらの認証の存在や意義を認識していない。

また、学術情報へのアクセス障壁も大きな課題である。査読付き学術論文の多くは有料のペイウォールの向こう側にあり、一般消費者が直接アクセスすることは難しい。この問題に対処するために、Cochrane Libraryの一般向け要約やHealthNewsReview.orgのような科学ジャーナリズム評価サイトなど、学術情報を消費者向けに翻訳するプラットフォームの役割が重要性を増している。

情報の非対称性は完全には解消できないかもしれないが、「知らないことを知る」という認識論的謙虚さを持つことが、サプリメントに関する賢明な意思決定の第一歩となる。サプリメントの文脈では特に、「証明されていない」ことと「反証されている」ことの区別、そして「エビデンスの不在」と「不在のエビデンス」の区別を理解することが、バランスの取れた判断の鍵となるだろう。

クレアチン研究への架け橋

サプリメントの科学的評価においてユニークな位置を占めるのがクレアチンである。クレアチンは、サプリメントの中でも最も広範に研究され、効果が科学的に実証されている数少ない成分の一つである。Kreider et al.（2017）による包括的レビューでは、クレアチンの筋力増強効果に関するエビデンスは「強固」と評価されており、これは国際的なスポーツ栄養学会による最高レベルの評価である。

クレアチン研究が特に注目に値するのは、単一成分の効果を超えて、サプリメント研究の方法論的発展の触媒となってきた点である。1990年代初頭のHarris et al.（1992）による筋生検を用いたパイオニア的研究から、最新のクレアチンと脳機能に関する研究（Avgerinos et al., 2018）に至るまで、クレアチン研究は常にサプリメント科学の最前線を切り開いてきた。

次回以降の連載では、このクレアチンという分子の驚くべき多機能性と、その科学的探究の歴史を深掘りしていく。単なる「筋肉増強サプリ」という一般的理解を超えて、クレアチンの分子生物学、エネルギー代謝における役割、そして最新の神経保護効果や認知機能への影響まで、多角的な視点から検討していく予定である。この旅が、サプリメントに対する一般的な理解を超えた、より深い科学的視点の構築に寄与することを願ってやまない。

参考文献

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