第5部:科学的論争の構造分析と研究の政治性
科学的知識生産システムにおける権力構造と制度的統制メカニズムの解剖学
問題提起:科学的「客観性」の社会的構築性
セラリーニ研究(2012年、Food and Chemical Toxicology誌掲載・後撤回)、パズタイ研究(1998年、英国ロウェット研究所)、エルマコバ研究(2005年、ロシア科学アカデミー)という三つの研究が科学界で激しい批判と否定を受けた経緯は、単なる個別研究の方法論的欠陥を超えて、現代科学の知識生産システムが持つ構造的特徴と政治的機能を鮮明に露呈している。これらの研究をめぐる論争は、科学的真理の発見プロセスが、査読システム・学術ジャーナルヒエラルキー・研究資金配分構造・専門家共同体の権力関係によって深く規定されていることを示している。
本部では、これら三研究の技術的・方法論的問題を詳細に検討するとともに、英国王立協会・Nature・Science誌による反駁、EU主導のGRACE・G-TwYST・GMO90+プロジェクトという制度的対応の分析を通じて、科学的知識の社会的構築性と、その背後に存在する政治経済的利害構造を明らかにする。
セラリーニ研究(2012)の技術的・統計学的問題の精密分析
実験デザインの根本的欠陥と統計的検定力の不足
ジル=エリック・セラリーニとその共同研究者による2012年の研究は、雄雌各100匹のSprague Dawley系ラットを用いて、遺伝子組み換えトウモロコシNK603とラウンドアップ除草剤の2年間給餌試験を実施した。しかし、この研究の実験デザインには統計学的観点から重大な問題が存在していた。
最も深刻な問題は、各群の動物数が統計的検定力(statistical power)の確保に必要な水準を大幅に下回っていたことである。研究では20群に分けられ、各群10匹という設計であったが、OECD推奨のがん原性試験では各群雌雄各50匹が標準とされている。統計的検定力分析において、β誤差(第二種過誤)を適切な水準に維持するためには、効果量・有意水準・分散を考慮した適切なサンプルサイズが不可欠である。セラリーニ研究の各群10匹という設計では、真の効果を検出できない確率が極めて高かった。
Sprague Dawley系ラットの自然発症腫瘍率と解釈の困難性
さらに深刻な問題は、使用されたSprague Dawley系ラットの特性にあった。この系統は自然発症腫瘍率が極めて高いことで知られており、2年間で雌70-90%、雄40-60%が腫瘍を発症することが確立されている。小規模な群での比較において、このような高い背景発症率は統計的解釈を著しく困難にする。セラリーニ研究で観察された腫瘍発症率の群間差異は、この高い背景ノイズの範囲内であり、因果関係を立証するには不十分であった。
対照群設定の不均衡と交絡要因の混入
実験デザインのもう一つの重大な欠陥は、対照群設定の不均衡であった。遺伝子組み換えトウモロコシ群では11%・22%・33%の3段階の混合率で設定されていたにもかかわらず、非組み換え対照群は33%のみであった。この不均衡は、用量反応関係の評価を困難にし、観察された効果が遺伝子組み換えによるものか、単なる飼料組成の違いによるものかの判別を不可能にした。
査読プロセスとメディア戦略の問題性
研究発表に先立って、著者らは選ばれた記者団と秘密保持契約を結び、第三者との情報共有を禁止する異例の措置を取った。この戦略は、科学的検証プロセスを迂回して世論に直接訴える意図が明確であり、科学研究の透明性と客観性に関する基本原則に反するものであった。
Food and Chemical Toxicology誌は2013年11月に、詐欺や虚偽の証拠は発見されなかったものの、結果が「結論を導くには不十分(inconclusive)」であるとして論文を撤回した。この撤回決定は、研究の科学的厳密性不足を示す象徴的な出来事となった。
パズタイ研究(1998)の実験方法論上の根本的問題
品種統制の不備と遺伝的背景の差異問題
アールパッド・プシュタイによる1998年の研究では、マツユキソウ(Galanthus nivalis)由来のGNAレクチン遺伝子を導入したジャガイモをラットに給餌した実験が実施された。しかし、この研究における最も重大な問題は、遺伝子組み換えジャガイモと対照の非組み換えジャガイモが異なる品種であったことである。
実験では、遺伝子組み換えポテトとDesiree Red品種の対照ポテトが使用されたが、これらの品種間には遺伝的背景、栄養成分組成、二次代謝産物の含量などに本質的な差異が存在していた。遺伝子組み換え技術の影響を適切に評価するためには、同一の遺伝的背景を持つ近同質系統(near-isogenic lines)間での比較が不可欠である。品種差に起因する効果と遺伝子組み換えによる効果を区別することは、この実験デザインでは不可能であった。
栄養学的要因の統制不備と栄養不良状態の誘発
さらに深刻な問題は、実験飼料中のタンパク質含量が正常値に対し大幅に不足していたことである。この栄養不良状態は、動物の成長抑制、免疫機能低下、組織学的変化を引き起こす独立した要因となる。観察された腸管粘膜の肥厚や免疫応答の変化が、遺伝子組み換えポテトによるものか、栄養不良によるものかを区別することは不可能であった。
調理処理の混合と統計解析の不適切性
パズタイ研究では、生ジャガイモと加熱調理したジャガイモの結果が同等に評価され、統計解析で混合して処理された。しかし、調理処理はタンパク質の変性、澱粉の糊化、毒性アルカロイドの分解など、食品の生物学的活性に根本的な変化をもたらす。生と加熱処理した食品の生物学的効果を同一視することは、食品科学の基本原則に反している。
制度的圧力と科学的検証プロセスの歪み
パズタイがWorld in Action番組で予備的結果を発表した後、ロウェット研究所は研究データを押収し、パズタイの発言を禁止した。この強権的対応は、科学的議論と検証の機会を奪うものであり、透明性を重視する科学研究の基本原則に反していた。
1999年にThe Lancet誌に掲載された研究レターは、通常の3倍にあたる6人の査読者による審査を受けたが、これは異例の措置であった。査読者の一人は研究に欠陥があると認めながらも、「パズタイに対する陰謀の疑いを避け、同僚が自らデータを見る機会を与えるため」に掲載を支持するという、科学的妥当性以外の理由で判断していた。
エルマコバ研究(2005)の方法論的不備と発表形態の問題性
実験動物数の致命的不足とOECD基準からの逸脱
イリーナ・エルマコバによる2005年の研究では、遺伝子組み換え大豆を給餌した母ラットの子どもの55.6%が3週間以内に死亡するという衝撃的な結果が報告された。しかし、この研究の実験デザインは、繁殖毒性試験の国際基準から大幅に逸脱していた。
最も重大な問題は、使用された動物数の絶対的不足である。これに対し、OECD Test Guideline 416(繁殖毒性試験)では、最低20組の繁殖ペアが推奨されている。使用された動物数では、統計的に意味のある結論を導出することは不可能である。
新生児選抜処理の未実施と栄養不良要因の混入
標準的な繁殖毒性試験では、出生後数日以内に各腹の子どもの数を一定数に調整する「選抜処理(culling)」が実施される。これは、母親の哺育能力を超えた子どもによる栄養競合を防ぎ、発育状況を正確に評価するために不可欠な処理である。
エルマコバ研究では、この選抜処理が実施されたかについて記載がなく、実施されていない可能性が高い。選抜処理を行わない場合、大きな腹では子どもの栄養不良が発生し、小さくて弱い個体の死亡率が上昇する。観察された高い死亡率は、遺伝子組み換え大豆の影響ではなく、このような栄養不良に起因する可能性が高い。
査読なし発表と科学的検証プロセスの回避
エルマコバ研究の最も問題的な側面は、National Association for Genetic Security主催のシンポジウムで「予備研究」として発表され、正式な査読を経た学術誌での発表が行われなかったことである。査読プロセスは、科学的方法論の妥当性、統計解析の適切性、結論の論理的整合性を第三者が客観的に評価する制度であり、科学的知識の質的保証において不可欠な機能を果たしている。
科学界の制度的対応:権威による真理の構築メカニズム
英国王立協会による「権威的」判定とその政治性
パズタイ研究に対する英国王立協会の対応は、科学的権威がいかに政治的機能を果たすかを示す典型的事例である。1999年5月、王立協会はパズタイの未発表研究に基づく「査読」を実施し、研究は欠陥があると結論した。
しかし、この「査読」プロセスには重大な問題があった。査読は、適切に準備された学術論文ではなく、ロウェット研究所内部での使用を意図した不完全な報告書に基づいて実施された。The Lancet誌編集長リチャード・ホートンは、この王立協会の査読を「完全で最終的な研究発表に基づいてのみ判断されるべきロウェット研究所の科学者たちに対する、息をのむような傲慢さの表現」と批判した。
さらに問題的なのは、王立協会内部に遺伝子組み換え技術を推進する「反駁ユニット(rebuttal unit)」が存在していたことである。このユニットは、遺伝子組み換え技術に批判的な科学者や環境団体に対抗する戦略的広報活動を展開していた。科学的客観性を標榜する権威ある学術機関が、特定の技術政策を推進する政治的機能を果たしていた実態が明らかになった。
Peter Lachmannによる圧力とジャーナル編集の独立性侵害
1999年10月13日、The Lancet誌がパズタイ研究を掲載する2日前、王立協会のPeter Lachmannが編集長ホートンに電話をかけ、「非常に攻撃的な態度」で掲載を阻止しようとした事件は、科学出版における独立性と客観性の問題を鮮明に示している。
ホートンによると、Lachmannは彼を「不道徳」と呼び、「虚偽と知りながら」パズタイ論文を掲載しようとしていると非難し、通話の最後に「掲載すれば編集長としての個人的地位に影響があるだろう」と述べた。これは、学術出版の独立性に対する重大な侵害行為であり、科学的真理の探求よりも政治的利害を優先する姿勢を明確に示している。
EU主導の大規模追試研究:GRACE・G-TwYST・GMO90+プロジェクトの制度的対応
セラリーニ研究への科学界の対応として、欧州委員会はGRACE(GMO Risk Assessment and Communication of Evidence)、G-TwYST(Genetically modified plants Two Year Safety Testing)、フランス政府主導のGMO90+という三つの大規模研究プロジェクトを実施した。
これらのプロジェクトは、多数の参加研究機関による大規模な体制で、セラリーニ研究と同様の長期給餌試験を実施した。G-TwYSTプロジェクトでは、NK603トウモロコシを用いた90日間、1年間、2年間の給餌試験をOECD試験ガイドラインに厳密に従って実施した。
研究結果は、遺伝子組み換えトウモロコシに関連した有意な変化は観察されず、腸管毒性を示す細胞経路(アポトーシス、DNA損傷・修復、小胞体ストレス応答)の関連する変化も認められなかったと結論した。これらの結果は、セラリーニ研究の結論を明確に否定するものであった。
しかし、これらの追試研究にも限界があった。G-TwYST研究に対し、セラリーニ自身が2020年に発表した批判的分析では、統計解析における歴史的対照データの不適切な使用、雄性動物での死亡率増加の軽視、利益相反の未申告などの問題が指摘されている。
科学的知識生産システムの構造的特徴と社会的統制機能
査読システムと学術ジャーナルヒエラルキーによる品質管理と排除メカニズム
これら三つの研究をめぐる論争は、現代科学の査読システムが単なる品質管理機能を超えて、特定の研究パラダイムを維持し、異端的知見を排除する社会的統制機能を果たしていることを明らかにしている。
セラリーニ研究のFood and Chemical Toxicology誌からの撤回、パズタイ研究のThe Lancet誌での異例の6人査読、エルマコバ研究の査読なし発表という異なる軌跡は、いずれも主流科学共同体による境界設定(boundary work)の事例として理解できる。
査読プロセスは、客観的な科学的基準のみならず、レビュアーの専門的背景、理論的立場、職業的利害によって影響を受ける。バイオテクノロジー分野では、産業界との密接な関係を持つ研究者が査読者として選ばれる傾向があり、産業利害に批判的な研究に対してはより厳格な基準が適用される構造的バイアスが存在する可能性がある。
研究資金配分構造と研究アジェンダの政治的統制
これらの論争研究の共通点は、いずれも限られた研究資金で実施された小規模研究であったことである。エルマコバ研究では必要な追加資金が得られなかったために予備的結果の発表に留まり、パズタイ研究では研究データの押収と研究停止により継続的検証が不可能になった。
一方、EU主導の追試研究には潤沢な予算が配分された。この資金配分の非対称性は、科学的議論の公正性に重大な影響を与える。十分な資金を得た研究は、大規模なサンプルサイズ、厳密な実験統制、複数の分析手法、国際的な研究協力を可能にし、その結果として高い科学的信頼性を獲得する。
研究資金の配分は、政策的優先順位、産業利害、国際競争力などの政治経済的考慮によって決定される。遺伝子組み換え技術の安全性に関する研究では、技術推進を支持する研究により多くの資金が配分される構造的傾向が存在する可能性がある。
専門家共同体の自己規制機能と異端排除メカニズム
エルマコバが研究室からサンプルの盗難、机上での論文焼却、上司からの研究停止命令を受けたという証言は、専門家共同体内部での非公式な制裁メカニズムの存在を示している。これらの圧力は、公式の学術的批判を超えて、研究者の職業的生存を脅かすレベルに達していた。
パズタイの場合も、35年間勤務したロウェット研究所での契約更新拒否、研究データの押収、発言禁止命令という強権的措置が取られた。これは、学術的自由と研究の独立性に対する深刻な侵害であった。
専門家共同体は、peer pressureとinformal sanctionsによって内部統制を維持している。異端的研究に従事する研究者は、学会での冷遇、共同研究からの排除、昇進機会の制限、研究資金獲得の困難などの様々な不利益を被るリスクに直面する。
科学的権威と政治的正統性の相互強化関係
制度科学と政策決定の相互依存
これらの論争における科学的権威の政治的機能は、現代社会における専門知と民主的統制の関係について重要な問題を提起している。英国王立協会の「反駁ユニット」活動に象徴されるように、権威ある科学機関が特定の政策アジェンダを推進する政治的機能を果たしている。
科学的権威は、政策決定の正統性を支える重要な資源である。政府や産業界は、自らの政策選択を「科学的根拠に基づく」ものとして正当化するために、権威ある科学機関や著名科学者の支持を獲得しようとする。この過程で、科学的判断と政治的判断の境界は曖昧になり、科学的客観性が政治的道具として機能する。
メディアと世論における科学的権威の象徴的力
セラリーニ研究の発表に際して実施された「密室」メディア戦略と、英国王立協会の組織的反駁キャンペーンは、科学的論争が単なる学術的議論を超えて、世論形成と政策決定に直接的影響を与える政治的闘争であることを示している。
現代社会において、科学的権威は強力な象徴的力を持つ。一般市民は、複雑な科学的議論の詳細を理解することは困難であり、権威ある機関や専門家の判断に依存せざるを得ない。この情報の非対称性は、科学的権威が世論操作の道具として機能する可能性を生み出す。
批判的科学リテラシーの必要性と民主的科学ガバナンスへの示唆
科学情報の批判的評価能力の重要性
これらの事例分析から明らかになるのは、科学的情報に対する批判的リテラシーの重要性である。市民は、研究結果の妥当性を評価するために、以下の要素について基本的理解を持つ必要がある:
方法論的妥当性の評価:実験デザイン、サンプルサイズ、統計的検定力、対照群設定、交絡要因の統制などの基本的要素について、その適切性を判断する能力。
利益相反と研究資金の透明性:研究の資金源、研究者の所属機関、産業界との関係、政策的立場などが研究結果に与える潜在的影響について、批判的に検討する姿勢。
査読プロセスと発表形態の理解:peer reviewを経た学術誌掲載論文と、査読なし発表やプレプリントとの質的差異について、適切に認識する能力。
メディア報道の批判的読解:科学研究の複雑性と不確実性を単純化する報道の限界について理解し、一次情報に遡って確認する習慣。
科学的不確実性と政策決定の民主的プロセス
これらの論争は、科学的不確実性が存在する状況における政策決定の困難性を浮き彫りにしている。完全な科学的確実性が得られるまで政策決定を延期することは現実的ではないが、同時に不完全な科学的知見に基づく性急な判断も危険である。
重要なのは、科学的不確実性の存在を前提とした民主的討議プロセスの確立である。専門家の判断を重視しつつも、それを絶対視することなく、市民社会の多様な価値観と懸念を政策決定に反映させる制度的仕組みが必要である。
科学研究の独立性確保と多元的資金体制の構築
これらの事例は、科学研究の独立性確保の重要性を明確に示している。特定の政治的・経済的利害から独立した研究資金体制、研究者の職業的安全性の保障、学術的自由の制度的保護が不可欠である。
また、研究資金の多元化により、単一の資金源による研究アジェンダの統制を防ぐことも重要である。公的資金、民間資金、国際協力資金、市民社会資金など、多様な資金源からの支援により、多角的な研究アプローチを可能にする体制の構築が求められる。
結論:科学的知識の社会的構築性と民主的統制の課題
セラリーニ、パズタイ、エルマコバの三研究とそれに対する制度的対応の分析を通じて明らかになったのは、科学的知識の生産・評価・承認プロセスが、純粋に客観的・中立的なものではなく、複雑な社会的・政治的・経済的利害関係によって深く規定されているという事実である。
これらの研究の方法論的問題は確実に存在し、科学的批判は正当であった。しかし同時に、批判と排除のプロセスにおける制度的権力の行使、研究資金配分の非対称性、専門家共同体の自己規制機能は、科学的客観性の限界と社会的構築性を明確に示している。
科学的専門知の重要性を認識しつつも、その社会的構築性と政治性を前提とした民主的統制メカニズムの確立が不可欠である。科学的権威への盲目的信頼でも反科学的懐疑主義でもない、批判的で建設的な科学リテラシーの育成こそが、民主主義社会における科学技術政策の正統性と有効性を確保する鍵となるであろう。
参考文献
- Arjo, G., Portero, M., Piñol, C., Viñas, J., Matias-Guiu, X., Capell, T., et al. (2013). Plurality of opinion, scientific discourse and pseudoscience: An in depth analysis of the Seralini et al. study claiming that Roundup Ready corn or the herbicide Roundup cause cancer in rats. Transgenic Research, 22(2), 255-267.
- Berry, C. (2013). Statistical assessment of bioassay results for carcinogenic hazard identification and risk assessment. Food and Chemical Toxicology, 53, 445-446.
- Brake, D. G., & Evenson, D. P. (2004). A generational study of glyphosate-tolerant soybeans on mouse fetal, postnatal, pubertal and adult testicular development. Food and Chemical Toxicology, 42(1), 29-36.
- Casassus, B. (2013). Study linking GM maize to rat tumours is retracted. Nature, 504(7478), 163.
- Ewen, S. W., & Pusztai, A. (1999). Effect of diets containing genetically modified potatoes expressing Galanthus nivalis lectin on rat small intestine. The Lancet, 354(9187), 1353-1354.
- Flynn, L., & Gillard, M. S. (1999). Pro-GM food scientist ‘threatened editor’. The Guardian, November 1.
- Food and Chemical Toxicology. (2014). Retraction: Long term toxicity of a Roundup herbicide and a Roundup-tolerant genetically modified maize. Food and Chemical Toxicology, 63, 244.
- Hammond, B., Dudek, R., Lemen, J., & Nemeth, M. (2004). Results of a 13 week safety assurance study with rats fed grain from glyphosate tolerant corn. Food and Chemical Toxicology, 42(6), 1003-1014.
- Horton, R. (1999). Genetically modified foods: ‘absurd’ concern or welcome dialogue? The Lancet, 354(9187), 1314-1315.
- Portier, C. J., Goldman, L. R., & Goldstein, B. D. (2014). Inconclusive findings: now you see them, now you don’t! Environmental Health Perspectives, 122(2), A36.
- Royal Society. (1999). Review of data on possible toxicity of GM potatoes. London: The Royal Society.
- Séralini, G. E., Clair, E., Mesnage, R., Gress, S., Defarge, N., Malatesta, M., et al. (2012). Long term toxicity of a Roundup herbicide and a Roundup-tolerant genetically modified maize. Food and Chemical Toxicology, 50(11), 4221-4231.
- Séralini, G. E., Mesnage, R., Defarge, N., Gress, S., Hennequin, D., Clair, E., et al. (2014). Republished study: long-term toxicity of a Roundup herbicide and a Roundup-tolerant genetically modified maize. Environmental Sciences Europe, 26(1), 14.
- Steinberg, P., van der Voet, H., Goedhart, P. W., Kleter, G., Kok, E. J., Pla, M., et al. (2019). Lack of adverse effects in subchronic and chronic toxicity/carcinogenicity studies on the glyphosate-resistant genetically modified maize NK603 in Wistar Han RCC rats. Archives of Toxicology, 93(4), 1095-1139.
- Williams, G. M., Kroes, R., & Munro, I. C. (2000). Safety evaluation and risk assessment of the herbicide Roundup and its active ingredient, glyphosate, for humans. Regulatory Toxicology and Pharmacology, 31(2), 117-165.